建設設備の重要性

近年、私たちの周囲の建物が立派になってきたことは、まことに目を見張るものがあります。しかも、それらは決して見せかけばかりが立派になったのではありません。建物内の環境が以前とは比べようもなく整備されています。

これらはすべて、空気調和、給排水衛生および電気など「設備」部門の充実によるものです。

建物をその構成要素から分類すると、「意匠」と、「構造」と、「設備」の3つに分けることができますが、これを人間の身体に例えれば、「意匠」は全体の容姿にあたり、「構造」は筋骨、そして「設備」は循環器、消化器、さらには神経などにあたるということができます。設備というものが現代の建物にとっていかに重要なものであるか、この例からも納得して頂けるものと思います。

現代建築の値打ちは、設備の良し悪しによって決まるものといって差し支えありません。

建設設備の重要性

設備は独立したシステム

昔の建物は、構造と意匠とだけから成り立っていたといっても言い過ぎではありませんでした。勿論そうした時代にも、現在の設備に相当するものがなかった訳ではありません。囲炉裏とか井戸とか、行灯とか言ったようなものがそれにあたりますが、それらはいずれも孤立した存在でしかなく、現在の設備とはまったく、質を異にするものでした。

現在、設備業界が係わる電気工事、機械設備工事、管工事、衛生工事、防災工事、空調工事等設備工事の占める割合は、本体工事の50%以上を占めるほど増大、かつ複雑化しております。

設備というものは、建築の他の部分とはまったく性質を異にする生き物であり、独立したシステムです。また、技術的にも建築技術とはまったく異なる専門技術分野に属するものです。

設備は独立したシステム

専門家が扱わないと危険

建築技術の発展とともに設備工事のウエイトが高まり、ますます便利で、快適になってくると、その反面、危険性もそれだけ増大してきます。それはちょうど自動車が普及して便利になったために、交通事故が激増し、大気汚染が問題になってきたのとよく似ています。

火災、ガス爆発、酸欠、水質汚濁、大気汚染等々、設備に関する危険は増大する一方です。

高度に発達した設備は、専門の技術者が扱わなければ危険であるということがようやく認識されてきたのです。

専門家が扱わないと危険

実際の工事は常に専門業者が行う

前述のように設備工事は、専門の技術者を抱えた、豊富な経験を持った専門工事業者の手によって行なわれなければなりません。

現実に全ての設備工事は専門の設備業者の手によって責任施工されています。

例えば建築主が建築業者に一切をまとめて発注されても、実際には設備工事は常に専門の設備業者の手によって責任施工されているのが実状です。しかも、それは他の専門職種のように建築物の一部を担当しているものとは違い、建築構造体と分流したシステムのもとに、設備を総括して責任施工しているのです。

実際の工事は常に専門業者が行う

総合発注の問題点

現代の建物が昔に比べて随分立派になったことは冒頭で述べたとおりですが、その最大の原因は、従来の構造と意匠だけの建物に、「健康と快適さ」という画期的な「設備システム」がプラスされるようになったからです。

建物の本質的な変化にもかかわらず、旧態依然とした現状の施工体制(建築業者が設備システムを統括する)では、健康で快適な建物を完成させることは困難です。

  • おおかたの建築業者は、ともすれば設備という、技術の異なる分野に対し、理解が薄く、建築工事の方を設備工事よりも優先させがちになります
  • 建築業者は元請という立場で、設備業者を常に下請けとして施工させているのが現状
  • 工事価格や代金の支払いにおいても、設備業者に不利な条件を強いる場合もしばしばあります
総合発注の問題点

設備工事は分離発注で

前述のような問題点を解決するのが分離発注方式といわれるものです。これは、設備工事を建築工事から切り離し、設備業者に直接発注するという方式です。

ビル建築の先進国アメリカでは、法律で分離発注を義務づけている州がニューヨーク州を筆頭に十州余もあります。

日本でもほとんどの官公庁、公団、公社など、公共建築物の設備工事は従来から、品質・性能の維持・コスト低減・価格の透明性確保の見地から、「分離発注」が基本であり、県を始め県内のほとんどの市や町においても分離発注がなされています。

設備工事は分離発注で

分離発注のメリット

〜これからはアフターメンテナンスの時代〜

①グッド・コミュニケーション

建築主と設備業者とが直結するので、設備についての希望を直接伝えることが出来ます。また設備業者から専門的な意見を充分に聞くことが出来ます。

②ハイ・クォリティ

分離発注されると、設備業者は責任と誇りを持って工事が出来るうえに、総合発注の弊害が除かれるので、無理なく良質の工事が期待できます。

③コスト・ダウン

設備業者に直接発注されるので、中間マージンが省けます。設備工事費の建築工事中に占める割合は40〜50%に達するものも少なくありません。

④親切でスピーディなアフターサービス

設備は常時活動しているものですから、故障や事故も起こり易く、正確で迅速な処理が必要。建築主と設備業者とが直結していることが重要です。

分離発注のメリット

分離発注に対する異論?

分離発注に対して、建築工事はいろいろな業種が入り交じって進めていくものだから、それを調整するコーディネーターが必要となる。そしてその役割を果たすのは建築業者であり、当然、総合発注にすべきであるという異論があります。

確かに建築工事全体について調整するためのコーディネーターは必要です。

しかし、それが必ずしも建築業者でなければ駄目だということにはならないのです。

現に官公庁や大手不動産会社のように管理部門を持っている建築主は分離発注した上で、自らコーディネーターの役割を果たしています。ちなみにアメリカでは、建築業者と設備業者がチームを組んで、そのチームがコーディネートする方法が多く取られています。

分離発注に対する異論

設計事務所の活用

分離発注のメリットも、総合発注の欠点も良くわかったが、自分のところには分離発注をするために必要なスタッフがいない、とおっしゃる建築主の皆さんもいらっしゃるかと思います。このような場合には、設計事務所にその役割を委任することをお勧めします。

設計事務所は、中立の立場で建築主の利益を考え、建築と設備の両面について、公平な監理並びに調整の役割を果たしてくれるからです。

設計事務所の活用

コスト・オン方法

民間発注の場合いろいろな事情からどうしても建築業者に総合発注しなければならない場合もあるかと思われます。しかし、そのような場合でも、できるだけ総合発注の不合理性を少なくする方法があります。それがいわゆる"コスト・オン方式"といわれるものです。

コスト・オン方式の手順

  1. 工事全体を建築工事と設備工事とに分ける
  2. 建築主が、それぞれの工事に適した建築業者と設備業者とを分けて選定する
  3. 設計に従ってそれぞれ見積もり、または入札を行い、それぞれについての工事金額を決定する
  4. 設備工事費に、設備工事の「総括業務費」と、「共益費」を上乗せ(オン)した金額で建築業者に総合発注をする
コスト・オン方法

次代はCM方式へ

設備工事の分離発注についてのメリットなど、ご理解いただけたでしょうか?

私たち設備業界は、

グッド・コミュニケーション
ハイ・クオリティ
コスト・ダウン
親切でスピーディなアフターフォロー

を合言葉に、快適な住まい・ビル建設を応援します。

CM方式とは

アメリカやヨーロッパで普及定着している建設生産システムのことで、建設業者や建築家が発注者の立場に立って設計や施工の管理を行うなど、総合的な建設管理を行うことです。アメリカでは建設プロジェクトの約40%がCM方式で発注されています。各工事の費用の内訳が明確になり、透明性が確保できることが特徴です。

私たちの願いは、安全で質の良い設備工事を施工することにあります。

このために私たちは合理的な分離発注方式により発注されることをお勧めします。

次代はCM方式へ